妊娠中から入れる学資保険!出生前加入特則のメリット・デメリットまとめ

出生前加入特則

「出生前加入特則」とは、子どもが生まれる前に学資保険(こども保険)やこども共済に加入できる学資保険特有の規定のこと。
保険商品に「出産予定日の140日前(妊娠6カ月目)から加入できる」と書かれている場合は、出生前加入特則がついている、と考えて下さい。

出生前加入特則のメリット・デメリット

  • 時間がある内に検討できる
  • 妊娠中から保障が受けられる
  • 保険料が安くなることも
  • 流産や死産の場合、保険料が払い戻しされる
  • 子どもの医療特約は出生後

時間がある内に検討できる

子どもが産まれると色々とバタバタしてしまいますが、妊娠中だと比較的時間に余裕があるので、保険について調べたり、ファイナンシャルプランナーに相談したりする時間が作れます。
ちなみに学資保険の比較検討は「妊娠中期に行なうのが最適」と言われます。

妊娠6ヶ月になれば安定期に入るので、生活や心身が落ち着いた状態になり、子どもの将来や教育を考えたライフプランについて考える際に、学資保険の話もしやすくなります。

妊娠後期になると「切迫早産で入院」「お腹のハリが強くなったり、入院準備をする必要があったりと、ゆっくり保険について考えられない」という場合が出てきます。予定日140日を目安に早めに早めに計画を立てておくと安心です。

妊娠中から保障が受けられる

妊娠中に学資保険に加入することで、契約者の保障の上乗せが行なえます。

保障型の学資保険であれば、契約者が死亡した場合、以後の保険料の払い込みが免除されて、時期が来ればお祝い金や満期学資金が受け取れます。また一時金や育英年金があるタイプであれば、契約者が死亡または高度障害状態に、お金が支払われます。

契約者(主に家計負担が多い夫)が万が一の場合でも、貯蓄を切り崩すことなく、子どもの教育資金を確保できるのは、預貯金には無いメリットです。

保険料が安くなることも

保険料は契約者の年齡によって変わりますが、基本的に契約者の年齡が若ければ若いほど、支払う保険料の金額が安くなります。

妊娠から出産までの時期は長いので、妊娠中と出産後の年齡を比較してみれば、当然妊娠中の方が年齡は若いです。「出産前に加入した方が保険料が安くなった」という場合は多々あるので、早めに加入をした方がお得と言えます。

ちなみに毎月の支払いは子どもが産まれた後になりますが、契約申込の際に第1回の保険料を払込む必要があります。

流産や死産の場合、保険料が払い戻しされる

妊娠前に学資保険に契約していても、子どもが流産や死産の場合は契約が無効になり、保険料は払い戻しされるので、保険に関する経済的な負担はありません。

子どもの医療特約は出生後

出生前に加入できる学資保険は「教育資金の確保を目的とするもの」で、被保険者である子どもの入院・通院の保障に関する特約が付けられるのは出生後です。

早産による未熟児など、子どもの健康状況によっては、医療特約の加入が断られる可能性があります。保険会社によって対応が異なるので、入院特約を付けたい人は、妊娠中に複数の保険会社に相談して、比較検討することが大切です。

ただし保障型の学資保険は返金率が低く、元本割れをする可能性もあり、学資保険の満期と同時に医療保障も終わってしまうので、医療保障は別の保険に加入した方が良いです。

まとめ

学資保険は貯蓄性が高く、子どもの今後の教育資金を貯める目的で、多くの人が加入しています。
被保険者の対象年齢は0~12歳(保険商品によって異なる)なので、教育資金を貯める目的で学資保険に加入する場合は、妊娠中期を目安に行なうのが得られるメリットが大きいです。

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